サステナビリティの取り組み
SDGs（持続可能な開発目標）の達成期限である2030年を見据えて、2030年までの長期ビジョンとして、「豊かな生活・文化の創造に貢献し、快適でサステナブルな社会を実現する」を定め、長期ビジョンの実現にむけて5つのマテリアリティを設定しました。
マテリアリティ
Ⅰ.脱炭素社会への貢献
マテリアリティに対応する主な重点施策
- 創エネルギー型焼却システムの拡大
- 下水汚泥エネルギー活用
- EV化進展に伴う技術対応、GXへの対応
- 温室効果ガス削減(Scope1・2削減)
マテリアリティ
Ⅱ.持続可能な資源利用への対応
マテリアリティに対応する主な重点施策
- 環境事業の研究開発強化
- 環境保全技術の深耕
- 有価物回収への取り組み
- 海外の産業インフラ受注拡大
マテリアリティ
Ⅲ.快適でサステナブルな社会への貢献
マテリアリティに対応する主な重点施策
- 上下水道施設の包括受託の拡大、維持管理のDX化推進、自然災害時対応の強化
- 海外の水の安全、水インフラ普及拡大への貢献
マテリアリティ
Ⅳ.魅力的で働きがいのある職場環境整備
マテリアリティに対応する主な重点施策
- 人権の尊重とダイバーシティ＆インクルージョンの推進
- 多様な人材の採用と育成
- 労働安全衛生・健康経営の推進
- サプライチェーンにおける労務・人権課題の解消
マテリアリティ
Ⅴ.サステナビリティ経営の
実現に向けたガバナンス体制の構築
マテリアリティに対応する主な重点施策
- サステナビリティ委員会の設置と推進
- 多方面からの取締役・監査役の選任
- 気候変動リスクへの対応
- 知的財産の取得と活用
最重要KPI
脱炭素社会へ貢献する
事業の売上高比率
- 水環境事業
- 20%以上
- 産業事業
- 20%以上
Scope1・2
温室効果ガス削減ロードマップ策定
Scope3
2026年までに算出・開示
脱炭素社会へ貢献する研究開発費
- 30%以上
ダイバーシティの推進
- 女性管理職比
- 6%以上
- 男性育休取得率
- 100%
- 取締役会の女性比率
- 15%以上