当社グループは、「環境技術で世界に貢献し未来を創る」というパーパスのもと、サステナビリティを経営戦略の中核に位置付け、事業活動を通じて様々な環境・社会課題の解決と企業価値の向上の両立に取り組んでいます。
ステークホルダーの皆様とともに、事業の持続的な成長と社会価値の創出を目指すと同時に、特に深刻化している社会課題である環境課題への対応を推進しています。
また、2030年に向けた長期ビジョンの実現のため、特定した5つのマテリアリティごとにKPIを設定し、重点施策の着実な実行と進捗管理を行うことで、サステナビリティ経営を推進しています。

当社グループでは、当社の代表取締役社長を委員長とするサステナビリティ委員会を設置し、取締役会による監督のもと、グループ全体でサステナビリティに関する重要課題への対応を推進しています。
各施策の検討・実行は関係部門およびグループ会社が担う一方、グループ横断で対応すべき重要課題については、サステナビリティ委員会の下部組織として環境分科会、人権分科会、エンゲージメントデザイン分科会およびDX推進分科会を設置しています。
各分科会の活動内容は事務局を通じてサステナビリティ委員会に報告され、審議・決議を経てグループ全体の施策へ反映しています。サステナビリティ委員会における審議結果や活動状況は取締役会へ報告され、取締役会による監督・レビューを受ける体制としています。
また、必要に応じて社外有識者との議論の場を設けることで、マルチステークホルダーの視点を経営に取り入れています。

当社グループのマテリアリティは、以下の４ステップにより特定しました。
Step１では主要ESG評価機関の指標などを参照して課題を抽出し、Step２ではステークホルダーと対話しながら課題の絞り込みとマテリアリティ案の策定を行い、Step3、Step4でサステナビリティ委員会、取締役会の審議を経てマテリアリティを特定しました。

ESGデータ（356KB）