当社グループでは、サステナビリティを経営戦略の中心に据え、様々な環境・社会問題の解決を通じステークホルダーの皆様とともに事業の持続的な成長を実現し、事業を通じた社会価値創出と世界的な社会課題である環境問題の解決に取り組んでいきます。
また、2030年に向けた長期ビジョンとして策定した「豊かな生活・文化の創造に貢献し、快適でサステナブルな社会を実現する」のために5つのマテリアリティを特定しています。
マテリアリティごとにKPIを設定し重点施策を実行していくことで、サステナビリティ経営を推進していきます。

当社グループでは、当社の代表取締役社長を委員長とするサステナビリティ委員会を設置し、取締役会の監督のもと、サステナビリティ課題への対応についてグループ全体でサステナビリティ活動を推進しています。
サステナビリティ委員会で策定された方針や目標・計画等を達成するための具体的な施策の検討・展開は、関係部門およびグループ会社が実施します。
グループ横断で取り組むべき課題については、サステナビリティ委員会の下部組織である環境分科会、人権分科会、エンゲージメントデザイン分科会および25.3期から新たに設置されたDX推進分科会が主体となって取り組み、その活動内容は事務局を通じてサステナビリティ委員会へ報告し、審議、決議を行います。
サステナビリティ委員会で承認されたリスクは、コンプライアンス推進部門にも連携され、事業上特に重要なリスクは、取締役会に報告されます。
また、必要に応じて社外有識者を招いた議論の場も設定し、マルチステークホルダーの視点も取り入れています。

当社グループのマテリアリティは、以下の４ステップにより特定しました。
Step１では主要ESG評価機関の指標などを参照して課題を抽出し、Step２ではステークホルダーと対話しながら課題の絞り込みとマテリアリティ案の策定を行い、Step3、Step4でサステナビリティ委員会、取締役会の審議を経てマテリアリティを特定しました。