当社グループでは、サステナビリティを経営戦略の中心に据え、様々な環境・社会問題の解決を通じステークホルダーの皆様とともに事業の持続的な成長を実現し、事業を通じた社会価値創出と世界的な社会課題である環境問題の解決に取り組んでいきます。
また、2030年に向けた長期ビジョンとして策定した「豊かな生活・文化の創造に貢献し、快適でサステナブルな社会を実現する」のために5つのマテリアリティを特定しています。
マテリアリティごとにKPIを設定し重点施策を実行していくことで、サステナビリティ経営を推進していきます。

当社グループでは、当社の代表取締役社長を委員長とするサステナビリティ委員会を設置し、取締役会の監督のもと、サステナビリティ課題への対応についてグループ全体で取り組みを進めています。
サステナビリティ委員会で策定されたグループ全体での方針や目標・計画等を達成するための具体的な施策の検討、展開は関係部門、グループ会社が実施します。
グループ横断で取り組むべき課題については、委員会の下部組織として環境分科会、人権分科会およびエンゲージメントデザイン分科会を設置し、その活動内容は事務局を通じサステナビリティ委員会へ報告し、審議、決議を行います。
サステナビリティ委員会で承認されたリスクはコンプライアンス推進部門にも連携され、事業上特に重要なリスクは、取締役会に報告されます。
また、必要に応じて社外有識者を招いた議論の場も設定し、マルチステークホルダーの視点を取り入れています。

当社グループのマテリアリティは、以下の４ステップにより特定しました。
Step1では主要ESG評価機関の指標などを参照して課題を抽出し、Step2、3ではステークホルダーと対話しながら課題の絞り込みとマテリアリティ案の策定を行い、Step4でサステナビリティ委員会、取締役会の審議を経てマテリアリティを特定しました。